私達日本人にとって、がんはとても身近な存在です。
厚生労働省の発表では日本人の2人に1人ががんにかかり、3人に1人ががんで死亡しているということが報告されています。
自分もしくは家族がこの先がんにかからないとは言いきれず、がん治療にかかる経済的負担も決して他人事ではないのが現状です。
そんながんへの不安に対する大きな備えとなってくれるのが「がん保険」です。
ですが、現在は各保険会社がそれぞれがん保険を販売しており、かなりの数の中から選ばなくてはいけないのが現状です。
保険選びを始めたばかりの人は、何を選べば良いのか全く分からないのではないでしょうか。
そのような「がん保険初心者の方」に向けて、ここではがん保険の選び方について解説していますので「何をどう選べば良いのか全然分からない・・」という方は是非一度見ていただけたらと思います。
まずはがん保険の4つのタイプを知ろう
がん保険は大きく分けて4つのタイプに分かれます。
これを知ることでがん保険の大体の形を理解できるかと思います。
がんと診断された時に一時金を受け取れる「がん診断給付金」を主契約に置いているがん保険です。
一時金の金額は50万円、100万円、200万円などから選ぶことが出来ます。
診断確定が給付条件ということで、早い段階で大きな一時金を受け取ることが出来るため、金銭的な不安の解消に繋がります。
金額が大きいため、治療費だけでなく家計の足しにすることも出来ます。
がんになったという精神的ダメージは思いのほか大きく、仕事を休んで治療に専念することもあるので、経済面で支えが出来るのはかなりの助けになると思います。
一定額が支払われるため、給付金額が入院日数や通院日数に左右されないのがポイントです。
ちなみに、2回目以降の条件は診断確定ではなく、がん治療での入院などが条件になるがん保険も多くあります。
がん治療による入院給付金を主契約としているがん保険です。
入院日数に応じて給付金額が決まり、さらに日数無制限で保障されるため、重症化した場合の長期入院の大きな備えになってくれます。
その反面、入院日数が少ないと少ない金額しかもらえません。
また、最近のがん治療は入院よりも通院の方が主流になっており、入院給付金だけでは幅広い対応を求めるのは難しいのが現状です。
このように入院給付金だけでは保障面で不安が残りますが、今のがん保険は主契約にがん診断給付金や治療給付金が付いているものが多いため、結果的に幅広い保障になっていたりします。
放射線治療、または抗がん剤・ホルモン剤治療を受けたときに月単位で給付金を受け取れるがん保険です。
例えば主契約の給付金額を10万円にしていた場合、その月に一回でも上記の治療を受けていた場合は10万円が支払われる仕組みになっています。
長期の治療に対応でき、保険料が安いというメリットがありますが、上記以外の治療を受けた場合は保障されません。
また、現在は確かに放射線治療や抗がん剤治療は現在主流となっている治療法ですが、がん治療は日々研究されており、将来は他の治療方法が確立されていても不思議ではありません。
その場合も対応できない点はデメリットと言えます。
決まった金額の給付金が貰えるがん保険とは異なり、がん治療で実際にかかった治療費を補償してくれるというタイプのがん保険です。
公的医療保険の3割負担分はもちろん、自由診療や先進医療といった「公的医療保険が効かない治療」の治療費も全額補償してくれます。
がん治療の研究は日々進んでいますが、日本ではまだまだ自由診療や先進医療でしか受けられない治療方法も存在します。
それらの治療費は基本的に全額自己負担となり、費用も高いものが多いことから、経済的にかなりダメージを受けてしまう可能性がありますが、実額補償タイプのがん保険に加入することで、最先端の治療を受けるという選択肢を躊躇することなく選ぶことが出来るようになります。
ただし、実額補償タイプのがん保険は現状では定期型のものしかなく、更新ごとに保険料が高くなってしまうため、長期利用には向いていません。
また、差額ベッド代や食事代、交通費などは対象外となるため、この分の自己負担は必ず出てしまうという特徴もあります。
そのため、「子供が独立するまで」などの期間限定で診断給付金タイプと併用する方法がお勧めです。
以上、4つのタイプのがん保険を紹介しましたが、この中で注目すべきは「診断給付金タイプ」です。
がんの治療法は色々とありますが、診断給付金であれば治療法を問わず一時金を受け取れます。
入院・通院に左右されることもありません。
また、がん治療は日々研究されており、放射線治療や抗がん剤治療とは別の「新たな治療法」が生み出される可能性もゼロではありませんが、診断給付金であればどんな治療法が生み出されても安心して受けることができます。
治療方法にかかわらず一時金を受け取れるというのは、経済的にも精神的にも大きな助けになるはずです。
受け取れる金額も50万円～200万円と、給付金の中ではかなり大きい金額を設定できますので、治療費だけでなく仕事を休んだ場合の生活費に充てられるのも魅力です。
ただし、診断給付金は「1年に1回」「2年に1回」という期間の縛りがあります。
また、給付金額を高くするほど保険料はそれなりに高くなっていきますので、バランスよく保障を充実させたい場合は入院給付金や治療給付金を特約として付加していくことも検討すると良いでしょう。
また、先進医療や自由診療に備えているとより安心しますので、実額補償タイプのがん保険を併用するか、または特約として付加しておくことでより保障が充実します。
がん診断給付金（一時金）の選び方
がん保険で特に重要となる「がん診断給付金」の中身はどう選べば良いのか、その考え方について解説します。
がんの進行具合、そしてそのご家庭の経済状況によって答えは変わってきますが、大体の目安として役立てていただけたらと思います。
診断給付金はいくらにすべきか
がんと診断されたら一時金が貰えるのが「がん診断給付金」です。
一時金は大体50万～200万円くらいの間で、自分で金額を決めて契約する形になっています。
ただ、基本的にがんの治療費はがんの種類や進行度によって大きく異なるため、「いくらあれば足りる」という正解がないのが現状です。
そのため、一時金の金額をいくらにするかは、多くの方が悩むポイントとなっています。
では、この一時金の金額はどのくらいが良いのでしょうか。
これを決めるのに知っておくべきなのが「日本の公的医療保険」です。
日本は公的医療保険がとても充実しており、多額の治療費がかかっても自己負担額は大きくならない仕組みになっています。
特に「高額療養費制度」の存在が大きいです。
この制度のおかげで、一般的な収入の方であれば例え治療費が100万円かかったとしても、1ヶ月の自己負担額は8万7,430円で済むようになっているのです。
ただし、高額療養費制度は1ヶ月単位の限度額になりますので、月をまたいで治療する場合はその月ごとに約8万円～9万円がかかってしまいます。
ですが、4回目以降は多数該当となり、44,400円が上限となるため、治療が長引いても年間で数十万円の自己負担額に抑えられるのです。
また、がんの治療費の他にも「入院・通院・またはお見舞いの交通費」「入院中の食事代」「差額ベッド代」などの支出も考えられます。
そのため、一時金は100万円あれば経済的にも精神的にも安心できると言えます。
かなり長期の治療にも備えられると言えますね。
がんの治療中は仕事も休まないといけない状況も出てきますが、100万円あれば治療費や交通費だけでなく、休んだ分の収入の支えになるかと思います。
ただし、がん診断給付金を高くすればその分だけ保険料もかなり高くなります。
もし家計の状況的に一時金100万円の保険料が高すぎると感じるのであれば、一時金を50万円にしても良いかと思います。
一時金50万円でも、かなり長期の治療（または短期の再発）でない限り不足することはないでしょう。
当然ながら一時金100万円ほどの安心感はありませんが、交通費や差額ベッド代などの支出を抑えるなどの工夫もすると不安も少なくなるかと思います。
上記の一時金の額はあくまでも「2年に1回まで」の条件で解説したものですので、もしご希望のがん保険が「1年に1回まで」という条件だった場合、一時金は「2年に1回まで」の半額にすると良いかと思います。
支払回数、支払条件がとても重要
がん診断給付金はがん保険ごとに保障内容が異なります。
よく見かけるのが「2年に1回限度、そして回数無制限」という内容です。
これは一時金を受け取ってから2年後にまたがんになったら受け取れるということ、そしてその回数は何回でも良いという条件です。
がん保険によっては「初回の1回のみ」 「1年に1回限度で、5回まで」という風に回数が制限されているものもあります。
無制限で受け取れるがん保険よりも保険料が安くなっていたりするので、リーズナブルを求めるならこの条件でも良いですが、最近はがん治療の研究が進んだおかげで「ちゃんと治ったけど、再発や転移が心配・・」というケースが増えてきたため、安心を求めるなら再発や転移に備えて無制限にしておくと良いかと思います。
また、がん診断給付金は初回こそ「がんと診断確定されたらOK」となっていますが、2回目以降は「診断確定のみ」というパターンは少なく、
2.がんの治療目的で入院または通院をしたとき
が条件となっていることが多いです。
「1」の入院が条件の場合だと、通院だけだと一時金は貰えません。
また、「2回目以降も診断確定のみ」を条件としているところはかなり少ないので、2回目以降の条件としては「2」の入院または通院としているものが無難なラインなのではないかと思います。
上皮内新生物の保障はどうするべきか
がん保険を選ぶ際に気を付けるべきポイントの一つに「上皮内新生物はどのような扱いになっているか」ということが挙げられます。
まだがん細胞が上皮内にとどまっており、基底膜を破って浸潤していない状態のことです。
上皮内新生物のうちに手術で取り除くことで、再発や転移のリスクはかなり低くなると考えられています。
がん診断給付金は商品ごとに上皮内新生物の扱いが異なります。
悪性新生物と同額の一時金がもらえるがん保険もありますが、上皮内新生物の場合は一時金が少なくなったり、または対象外となっているがん保険もあります。
これについては、もちろん上皮内新生物の保障が付いていた方が良いですし、同額保障ならなお良いです。
それは間違いありません。
ですが、保険の本質は「大きな出費に備えること」ですので、1度の手術で完治が期待できる上皮内新生物については、例え保障されていないとしても大した問題ではないとも考えられます。
大切なのは「悪性新生物に対してどのような保障になっているか」ですので、上皮内新生物の保障については「あったらラッキー」くらいに考えても特に問題ないと思います。
定期型か、終身型か
がん保険は保障期間が異なる「定期型」と「終身型」の2つのタイプが販売されています。
一定期間（5年間など）を保障するがん保険。
期間が満了すると更新か終了かを選べるが、更新ごとに保険料が高くなるため、短期の利用に向いている
一生涯保障が継続するがん保険。
保険料は契約時のまま、ずっと変わらない。
この2つのどちらのタイプに加入すべきか迷う方も多いですが、この2つは享受できるメリットが明確に異なるため、それを理解することで選びやすくなるかと思います。
まず定期型のメリットですが、加入時の保険料が終身型と比べるとかなり安いため、「乗り換えしやすい」という点が挙げられます。
がんの治療法は日々研究されており、がん保険もそれに応じて内容が変化していきますので、将来的により良い保障内容、そして最新の治療法に対応したがん保険が発売される可能性は低くないはずです。
そのため、乗り換えしやすいというのは一つのメリットと言えます。
ただし、この方法には注意すべき点があります。
それは「一度がんになってしまうと、新たながん保険への乗り換えが難しくなる」ということです。
保険料が高い引受基準緩和型であれば入れる可能性がありますが、通常のがん保険に新たに入るのは難しくなります。
そして定期型は短期の利用であれば良いですが、更新ごとに保険料がどんどん上がってしまうため、定期型を利用し続けると最終的にかなり高い保険料になってしまいます。
乗り換えができないという状況になると、とたんに定期型のデメリットが浮き彫りになってしまうのです。
そのため、定期型は、
・終身型の足りない分を補うために一時的に利用したい
という方に向いているかと思います。
対して終身型ですが、こちらは加入時の保険料こそ定期型より高いですが、一度入れば保険料は変わりませんし、一生涯の保障が得られるのがメリットとなっています。
定期型と比べて最初の保険料が高いので比較的乗り換えしにくいという一面がありますが、がん診断給付金タイプのように「がんの治療方法に関係なく一時金が貰える」という保障内容のがん保険に加入するなら、そもそも乗り換えの必要性も低いです。
また、がんは若い内はかなり発症率は低いですが、老後になるにつれてどんどん発症率が高くなっていき、最終的には2人に1人ががんにかかるというデータがあるくらい、非常に高い発症率となっていきます。
そしてがんの治療をする上で、先進医療や自由診療を受けざるを得ない可能性も出てきますが、これらは公的医療保険の適用外となり、全て自己負担となります。
ちなみに先進医療は高いものだと200～300万円かかるものもあります。
そのため、がん保険は基本的に終身型を選ぶ方が安心感が高いと言えます。
そのうえで、子供が大きくなるまで、または年金が貰えるまでは保障を手厚くしておきたいという場合は、「終身型＋定期型」という選択をするのも良いでしょう。
短期払いか、終身払いか
上の項目で終身型のがん保険を選んだ場合、保険料の払込期間を短期払いと終身払いの2つから自由に選ぶことができます。
保険料を短期間で支払い終えるやり方。
60歳や65歳までを払込期間とした場合、それまでに払い込みが満了し、以降は支払う必要はなくなる（保障は一生涯続く）。
短期間で払い終えるため、一度に支払う保険料は終身払いよりも高いが、長生きした場合はトータルで支払う保険料は短期払いの方が安い。
保険料を一生涯払い続けるやり方。
一度に支払う保険料は短期払いよりも安く、比較的乗り換えがしやすい。
ただし、一生涯に渡って払い続けるため、長生きした場合はある期間を過ぎるとトータルで支払う保険料は終身払いの方が高くなる。
短期払いにするか終身払にするかは迷うところではありますが、ご自身またはご家庭の経済状況やライフスタイルを客観視することで決めやすくなります。
例えば「家計がギリギリだから月々の負担を少なくしたい」という場合は、終身払いにして少しでも保険料を安くしておいた方が良いでしょう。
また、老後資金を少しでも増やしたいという場合、家計に余裕があったとしてもあえて終身払いにして、短期払いとの差額分をつみたてNISAなどに回すという方法を選択しても良いでしょう。
反対に、「今頑張って保険料を払っておいて、老後の支出を少なくして負担のないようにしたい」という場合は短期払いにして一気に支払っておくのも良いでしょう。
長生きをした場合は短期払いの方が総支払保険料は安くなるため、トータルで見ると短期払いの方がお得になりやすいのも魅力です。
また、がん保険は介護医療保険料控除の対象となるため、年間8万円までなら保険料が控除されます。
そのため、もし終身払いだと上限までかなり余るようなら短期払いにしておき、年間8万円に近づけてギリギリまで節税額を高めるのもお勧めです。
ただし、この控除は医療保険と合わせて年間上限が8万円なので、すでに医療保険に入っている方は上限を間違えないようにする必要があります。
がん先進医療特約は付加することを推奨
冒頭で解説したように、がん保険には4つのタイプがあり、どのタイプを選ぶかによって必要性が高い特約が異なります。
例えば「診断給付金タイプ」に加入した場合、主契約に入院給付金や通院給付金はありませんので、がん入院特約や抗がん剤・放射線治療特約を付けることで保障がとても手厚くなります。
そして「治療給付金タイプ」に加入した場合は逆に診断給付金が主契約にありませんので、がん診断特約を付加することでより保障が手厚くなります。
このようにがん保険のタイプによって必要となる特約が異なりますが、これらはあくまでも「手厚くするための特約」と言えます。
基本的に診断給付金タイプに加入すれば、主契約だけでかなり幅広く備えられます。
治療給付金タイプにしても同様です。
つまり、経済的な理由などで保険料を抑えたい場合、「保障を手厚くするための特約」は付けなくても大きな問題にはならないでしょう。
ただし、どのタイプのがん保険に加入していても、または経済的な理由で保険料を抑えたい方にも、ほぼ全ての方にお勧めな特約があります。
それが「がん先進医療特約」です。
がんに関する先進医療には技術料が高いものもあり、しかも公的医療保険が効かないため、全額が自己負担となってしまいます。
特に陽子線治療と重粒子線治療の技術料は非常に高く、250万円～300万円くらいの費用が掛かってしまいます。
診断一時金として50万円や100万円を受け取ったとしても全く足りないという状況です。
経済的なダメージが大きすぎるのですね。
ですが、がん先進医療特約を付けておくことで、このような事態に備えることができます。
一般的ながん保険で用意されている特約では技術料を2,000万円上限で保障してくれるものが多いので、高い技術料の先進医療でも安心して受けることが出来るようになります。
また、保険料が非常に安く、年代によって異なりますが月々100円前後で付加することが出来ます。
経済的に厳しいご家庭でも無理なく付けることが出来る特約なのです。
確かに先進医療自体は受ける確率は非常に低いと言われていますが、保険の本質は「発生する確率は低いが、いざという時の大きな経済的ダメージに備える」ことにありますので、その観点で見るとがん先進医療特約はとても優秀な保険と言えるでしょう。
特約は付加するもしないも自由ですが、がん先進医療特約だけは前向きに検討することをお勧めします。
ただし、例えば診断給付金タイプと実額補償タイプを併用して加入して、実額補償タイプを途中で辞めようと計画している場合は、診断給付金タイプの方にがん先進医療特約を付けておき、実額補償タイプを辞めても先進医療の保障がなくならないようにしておきましょう。
まとめ
今回はがん保険の選び方について解説してきました。
がん保険には様々な保障のタイプがあり、どれを選ぶべきか迷ってしまう方も多いと思います。
また、がん診断給付金の中身をどう決めれば良いのかも悩むポイントとなっています。
ですが、数多くあるように見える選択肢も、一つ一つ「自分にとって何が必要か、何が魅力に感じるか」を紐解いていくことで、自然と入るべきがん保険が絞られていくだろうと思います。
がん保険は生涯にわたってお世話になる可能性が高い保険ですので、是非ともこのページを参考により良い保険を見つけて欲しいなと思っています。
