学資保険の返戻率を高める7つの方法(子供が生まれたら要チェック!)

学資保険を選ぶ際に重要な要素となるのが「返戻率」です。

返戻率が高いほど将来受け取れる学資金が多くなりますので、学資保険を検討する時に必ずチェックしておきたい数値です。

返戻率とは
払い込んだ保険料総額と、将来受け取れる金額との割合のことです。
例えば100万円の保険料を支払い、将来110万円を受け取った場合の返戻率は110%になります。
100万円の保険料を支払い、90万円を受け取った場合の返戻率は90%です。


そして学資保険の返戻率は、実は「自分の選択」や「加入時期」によって高くなったり低くなったりするため、それらの情報を知った上で適切な選択をすることで、返戻率を高めた状態で加入することも可能となっています。

ここでは学資保険の返戻率を高める7つの方法を解説していますので、これから学資保険を選ぶ予定の方、または子供が生まれたら学資保険を検討したいと思っている方は、是非ともこちらの情報を見ておいていただけたらと思います。

ちなみに、加入時期が早いほど返戻率は高くなるので、お子さんが生まれたら早いうちにチェックしておくと良いでしょう。

返戻率を比較してみる


学資保険は色々な保険会社から販売されていますが、それぞれでプランや保障内容が異なり、返戻率も微妙に違っています。

一番お得な学資保険を探すには全ての条件を同じにして比較する必要がありますが、各社がオリジナルのプランを用意していることが多いため、それは難しいのが現状です。

ですが、条件をある程度近付けて比較することは可能ですので、面倒ではありますが是非とも販売されている学資保険の保障内容や条件を近い状態にして比較してみてください。

それである程度は返戻率の傾向が見えてくるかと思います。

ただし、例え返戻率が他より少し低かったとしても、保障内容が少し優れているというケースもありますので、これだけで学資保険の優劣を決めるまでには至りません。

返戻率が他より低くても内容的には満足いくものだということも十分ありますので、あくまでも返戻率の傾向をチェックするための比較だということは覚えておいてください。

保険料をまとめて払う(月払よりも年払)


学資保険の保険料の払込方法として、代表的なのが以下の3つです。

月払(毎月払い込む)
半年払(半年ごとに払い込む)
年払(1年ごとに払い込む)


まとめて払う方が1度に支払う保険料は高くなるため、年払が一番高くなりますが、実はトータルで見た場合は支払う保険料の総額はまとめて払う方が安くなるため、月払よりも半年払、半年払よりも年払の方がお得になるのです。

とある学資保険の例
月払保険料:15,900円(1年間で190,800円
年払保険料:189,500円


これはある学資保険の保険料に近い金額を例にしたものですが、月払で1年間払った場合は190,800円、年払の場合は189,500円で、年払の方が1,300円安くなっています。

結果として、年払の方が0.5~1%ほど返戻率が高くなってくれますので、月払よりも半年払、半年払よりも年払で払い込む方が返戻率は高くなってくれるのです。

ただし、半年払や年払は1回で支払う保険料がかなり高くなりますので、その分の貯蓄があることが前提条件となります。

現時点でもし貯蓄がない場合でも、返戻率を高めるために今のうちから貯蓄をしておくのもアリなのではないでしょうか。

保険料払込期間を短くする(18歳払済よりも10歳払済)


保険料払込期間とは、契約者が保険料を支払う義務がある期間のことを言います。

例えば学資金を受け取るのが22歳だったとしても、保険料払込期間が18歳までの場合、保険料は18歳までに支払う必要があります。

この保険料払込期間は10歳までといった短期のものもあれば、17歳払済、18歳払済という長期のものもあります。

そして年払のところでも言いましたが、保険料はまとめて払えば払うほど支払う保険料総額が安くなり、返戻率が高くなるという特徴があります。

そのため、17歳払済や18歳払済よりも、10歳払済の方が返戻率は高くなってくれるのです。

ちなみに、ある学資保険の返戻率を例に出しますと

10歳払済:約105.5%
18歳払済:約102.6%
(父親が30歳、子供が0歳の場合)

10歳払済の方が2.9%も返戻率が高くなっています。

この差はかなり注目と言えるのではないでしょうか。

1回で支払う保険料は18歳払済と比べると10歳払済の方が約1.8倍くらい高くなりますが、保険料払込期間を短くするメリットがいかに高いかが分かるかと思います。

満期金や祝金の受取時期を遅くする


学資保険だけでなく、貯蓄系の生命保険は運用期間が長ければ長いほど返戻率が高くなるという性質があります。

そのため、学資保険であれば学資金(祝金・満期金)の受け取り時期を遅くすることで、返戻率を高めることが出来るのです。

例えば、学資保険でよく見かけるプランに「幼稚園・小学校・中学校・高校の入学時に祝金を受け取れる」というものもありますが、この場合は幼稚園や小学校などの早い段階で学資金を受け取るため、運用期間は短くなり、返戻率も低くなります。

もちろん、それぞれの入学時に祝金が必要になるという方にはこのプランは非常に役立ちますが、もしも高校までの入学金を貯蓄で捻出できて、大学入学以降に学資金を受け取る形でも大丈夫なのであれば、早い段階で祝金を受け取らないプランを選択することで返戻率を高くすることが出来ます。

ちなみに、学資金の受取時期を17歳・18歳にして、大学の入学金+授業料に備えたいという方も多いと思いますが、大学入学~卒業まで毎年学資金を受け取れるというプランもあります。

このプランだと学資金の一部が20歳を超える運用期間となるので、返戻率をかなり高めることが出来ます。

そのため、入学時に一気に受け取るのも良いですが、少しでも返戻率を高めたいという場合は大学入学後に1年ずつ受け取れるというプランもお勧めとなります。

クレジットカード払にしてポイント還元に期待


保険会社によっては保険料をクレジットカード払にすることができます。

ご存じの方も多いと思いますが、クレジットカードで支払うと一定のポイント還元があります。

年会費無料のクレジットカードでも0.5%~1%の還元率がありますので、実質的にこの分だけ保険料が還ってきたと見ることが出来ます。

つまり、クレジットカード払にすることで、0.5%~1%くらい返戻率が高くなることになるのです。

もしクレジットカード払に抵抗がないのであれば、是非とも利用してみてはどうかと思います。

ただし、保険会社によってはクレジットカード払が用意されていないところもあります。

また、支払える金額に上限がある場合がありますので、保険料が高くなる場合は上限を超えてしまうという可能性も出てきます。

この点は加入前にチェックしておくと良いでしょう。

年齢が若い内に加入する


学資保険は年齢が若い内に加入するほど保険料が安くなります。

つまり、返戻率が高くなるのです。

これは契約者である親の年齢だけでなく、子供の年齢も低い方が保険料が安くなってくれます。

つまり、加入が早いほど契約者と子供の両方の返戻率が高くなるというダブルのメリットがあるのです。

反対に加入が遅いほど両方の返戻率が低くなってしまいます。

どのくらい返戻率が変わるのかは学資保険によって変わりますが、例を挙げると父親が30歳、子供が0歳の時に加入するのと、それから1年後の父親31歳、子供1歳の時に加入するのとでは、1年早い方が大体1.5%~2%くらい返戻率が高くなってくれます。

そのため、学資保険を検討中の方は子供が生まれたタイミングですぐに加入を考えることをお勧めします。

すでにお子さんが生まれている場合は、出来るだけ早めに加入を決めるのが良いでしょう。

ちなみに妊娠中に加入できる学資保険もありますので、出産後の忙しい時期を避けて早めに加入を検討しておくのもお勧めです。

男性よりも女性が契約する方が返戻率が高い


学資保険の契約者は基本的に一家の大黒柱がなることが多いので、一般的な家庭だと夫が契約者になるケースが多いと思います。

ですが、「学資保険の返戻率をいかに高めるか」という観点で見た場合、実は男性よりも女性を契約者にした方がほんの少しだけ返戻率が高くなってくれるのです。

具体的には、同い年の場合だと妻を契約者にすると0.2%~0.4%くらい返戻率が高まります

そのため、年が近く、妻も働いていてそれなりに収入があるという場合は、妻を契約者にするというのも返戻率を高める一つの方法となります。

ちなみに先ほど言いましたが、学資保険は年齢が高いほど返戻率が低くなるため、妻の方が年上だと夫が契約した方が返戻率が高くなる可能性があります。

そのため、妻を契約者にすることも選択肢の一つとして検討する場合は、しっかりと各保険会社のシュミレーションを利用して正確な返戻率を調べておき、返戻率が高い方を契約者にするのが良いかと思います。

ただし、これはあくまでも共働きで、夫と妻が同程度の収入がある家庭にお勧めの方法です。

専業主婦(または妻の収入が少ない、子供が生まれたら妻は仕事を辞める)の家庭では通常通り、夫が契約者になるのがお勧めです。

何故かというと、学資保険は「保険料払込免除」の特約・特則のおかげで、契約者が何らかの理由で死亡や高度障害になった場合は以後の保険料の払い込みが免除され、さらに学資金も当初の予定通り受け取ることが出来るようになっています。

つまり、専業主婦の妻を契約者にして、仮に夫が事故で死亡してしまった場合、保険料払込免除が適用されずに働いていない妻の方に今後の保険料を支払う義務が継続するからですね。

そのため、一般的な家庭の場合は契約者は夫にしておくのが無難と言えます。

返戻率も0.2%前後しか変わらないため、不安な場合は無理して妻を契約者にしなくても良いかも知れません。

まとめ

今回は学資保険の返戻率を高める7つの方法を解説してきました。

学資保険は自分たちの選択や加入時期によって、返戻率が大きく変わってきます。

返戻率は高ければ高いほど私たちにとってお得になりますので、是非ともこの記事の方法を参考に返戻率を高めていただければ幸いです。